▼「再エネ開発」を行いませんか！ ▼理由1 ▼理由2 ▼理由3 ▼まとめとお願い
MYパワーと一緒に「再生可能なエネルギー源」の開発を行いませんか。
山村地域の特性を活かして「太陽光発電」「小水力発電」「木質バイオマス発電」といった電気や熱を生み出す設備の開発を想定しています。
再エネ開発の主役は山村地域にお住まいの皆さんです。MYパワーはそのサポートを行います。
近頃、山村地域でも「集中豪雨」が多発しています。それが原因で「長期停電」もよく起きています。
大雨で木が倒れて電線にもたれ掛かることで停電が生じたりしています。停電の復旧は人口の多い地域が優先されやすいため、山村地域の復旧は遅くなりがちです。
数日の間、電気が使えないだけでも生活しにくいのですが、長期停電によって「携帯電話や水道水が使えない」といった経験をされている集落も少なくありません。
また「集中豪雨」による「土砂崩れなどの心配」から、「集会所に避難」されるご家庭も多くなりつつあります。
このように、今後も頻繁に起こりうる集中豪雨の際に、また大規模地震の発生にも備えて、地域の避難所を中心に電気や熱を確保して供給できる体制を整えておきたい。そのためにも、地域単位で再エネ開発を進めて「エネルギーの自給自足」を進めたいと考えています。
山村地域にとって、局地的な大雨による「土砂災害」は最も心配なことの一つです。
山村地域では多くの家が山に接して建っています。
しかも間伐が進んでいない杉やヒノキの人工林が多いため、山で雨水を蓄えにくい状態です。
局地的な豪雨があった場合は、「がけ崩れ」や「土石流」などの土砂災害が発生しやすい環境で私たちは暮らしています。
この「集中豪雨」の原因は「気候変動」であり、「気候変動」の原因は「地球温暖化」であり「温室効果ガスの排出」である可能性が極めて高いと、IPCCという各国の政府から推薦された数千人を超える科学者達のネットワーク組織は、2014年の報告で科学的な見地から結論づけています。
このような集中豪雨などの気候変動の根本原因を取り除く方法として「CO2削減 」が全世界的に求められています。
山村地域では、特に家が大きいうえに、断熱がされていない民家も多い。よって、家庭での暖房による電力使用量、すなわちCO2排出量は都市部と比べて大きい。
また、電気機器の大型化や多品種化、オール電化住宅等の普及などによって、家庭内の電力消費量も増加傾向にあります。
そこで、私たちが家庭で「今すぐでもできる」CO2削減策として、「家電の待機電力を削減」することや「テレビの明るさを調整」することなどが挙げられます。
また「長い目でトクする」CO2削減策としては「家電の買換え」も効果的です。
※具体的な買換え試算は、環境省の「しんきゅうさん」で確認できます。
※CO2削減策の数値の試算根拠の出典はこちらです。（PDF）
それらに比べて、効果の大きい方法が「再エネ開発」です。
日本では燃料の燃焼や、供給された電気や熱の使用によって排出されるCO2の割合が全体排出量の92％と高く、そのうちの50％が発電時に排出されています。石炭火力発電の割合が高いためです。つまり、再エネ発電の比率を高めることはCO2削減策の要であり、最も有効な方法です。
以上のように、「家庭でのCO2削減策」だけでなく、効果の大きい「再エネ発電の開発」も視野にいれて取り組んでいくことが重要です。
※映像「No.5『再エネ開発は温暖化対策にも有効！』もぜひご覧ください。
山村地域内にある民家や公共施設、商業施設、工場などで日々利用している電気の使用料金は、地域外にある電力会社やその電源を供給する地域外の発電所、化石燃料等を供給する海外の会社に流れていきます。つまり、地域から日々お金が漏れ出ている状態です。
我々の試算では、豊田市の山村地域で使われている電気代は、年間でおよそ20億円ほどです。
今後はさらに、電気自動車やプラグインハイブリット車が普及していくことで、電力使用量も増えていくことでしょう。地域内で再エネを開発することで、日々漏れ出ているお金を少しずつ地域内に留めることができます。
そのお金が地域内で循環することで、地域を経済的に豊かにすることができます。地域の課題解決を担う人を地域内で雇用することで「地域を元気！」にすることができるのです。
※映像「No.3『地域が元気がない？！』1（地域内経済循環）」もぜひご覧ください。
このように、①災害時に電気･熱を確保･供給するために、②集中豪雨の根本原因CO2の有効な削減策として、③地域外に漏れ出ているお金を地域内に留めるために、「再エネ電源」を地域の皆さんと一緒に開発していきたいと考えています。
ぜひ我々と一緒に、再エネ開発に取り組みませんか。
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